現在もっとも多いのが、亡くなった時に病院から紹介される葬儀社を選ぶという方法です。しかし、病院から紹介される葬儀社が必ずしも良い葬儀社とは限りません。ときには、一般業者に比べて費用は高くなるケースもあるようです。以下に葬祭一般を執り行っている葬祭業者についてまとめてみましたので、業者を選ぶ際の参考にしてください。
葬儀社の仕事は、葬儀に関わる様々な関連作業を円滑に行うためのトータルコーディネートをすることです。葬儀の段取りは、会葬者へのお礼の品の準備や会食の準備、霊柩車の手配、供花の手配など多岐にわたっています。これらの段取りを、主宰者の希望に添った式にできるよう配慮しつつ行い、他業者への支払いに必要な費用の立て替えも行います。
葬儀社の規模は、セレモニーホールを自社で備えた大規模なものから、地域密着型の庶民派まで様々。業者によって得意、不得意も異なりますので、まずは「どのような式にしたいのか」を明確に決めて、そのうえで最適な葬儀社を選ぶといいでしょう。よい葬儀社を選ぶポイントとしては、
などが挙げられます。
互助会は、会員が毎日の掛け金を積み立てて生前予約を行うタイプの葬祭業者のことです。民間の営利団体ですが、互助会が倒産した場合「割賦販売法」の適応を受けられるため、積立金の1/2が戻ってきます。とはいえ、全額保証はされていないので、互助会を選択するときはその経営状態を詳しく調べることがポイントになります。また、積立金ですべての費用がまかなえるわけではないので、積立金以外にどれくらいの費用がかかるかも確認しておくべきでしょう。
共済は、入会金を支払って会員になると、葬儀費用が割り引かれるというシステムです。複数の葬儀社や互助会で運営されています。関連する他業種と提携して特典をつけていたり、また企業や団体の厚生制度と提携している場合もあります。しかし、共済に法的な受け皿はありません。互助会同様、入会する場合は規約を良く読み、個人が負担する費用についての検討などが重要になります。